「研究室の機器が古くなっているけれど、まだ使えるのか判断できない…」「予算が限られている中、どの機器を優先的に更新すべきかわからない…」とくに研究予算が限られていて、学生が定期的に入れ替わる大学研究室ではこのような悩みは尽きません。
今回は青山商事が定期的に行っている「10年安全点検活動」を挙げて、研究室が抱えていた問題を解決した事例を紹介します。
10年安全点検とは？学部で所有する機器をまとめて点検！
大学の研究室には、多くの分析機器や試験装置が導入されています。しかし、長期間使用されていない機器や、メンテナンスが十分に行われていない機器が放置されていることも少なくありません。こうした状況を改善し、より効率的な研究環境を整えるために、青山商事では「10年安全点検」の取り組みを実施しています。
今回、ある大学の理系学部において、10年安全点検を実施しました。その大学では学生の減少や予算の縮小により、長年使われていない分析機器が多くありました。
10年安全点検で見えた課題
研究機器の維持管理は、研究の質を保つうえで非常に重要です。10年安全点検での最初のステップは各研究室の先生への聞き取り調査です。20名以上の先生から研究室で所有する分析機器の状況を伺ったところ、以下のような課題が明らかになりました。
部品の供給終了で修理できない
古い機器の大きな問題の一つは、メーカーの部品供給が終了することです。分析機器は10年以上使用されることも珍しくありませんが、10年経つとメーカーが部品の生産を終了させることも多いです。そのため故障した際に部品交換が必要になっても、部品の供給が終了し修理ができないということも発生します。修理できない可能性がある機器を使用するのは、研究の進捗にとって大きなリスクです。
機器を扱える人がいなくなった
研究室の体制が変わると、特定の機器を扱える研究員がいなくなるケースがあります。とくに、古い機器では操作方法が特殊だったり、メーカーサポートが終了していたりするので、新しく配属された研究員が使いこなせないことがあります。その結果、機器が放置され、研究の効率が低下してしまうのです。
維持管理費負担増
研究予算の減少が続く中、分析機器は所有しているだけでも維持管理費の負担が発生します。たとえば、固定資産として計上されている機器は減価償却が必要であり、使用していなくても会計上の費用が発生します。また、未使用の機器であっても定期的なメンテナンスや校正が必要になる場合があり、管理コストがかかることもあります。
設置スペースの圧迫
使用していない機器が放置されると、研究室の貴重なスペースを圧迫します。スペースが限られている環境では、新しい機器を導入したくても設置場所が確保できないということも。古い機器の整理や適切な更新計画を立てることは、研究環境を最適化する上でも重要です。
分析機器代理店に総点検をお願いするメリット
機器の管理を研究室内だけで行うのは簡単ではありません。とくに長期間使用されていない機器の管理や更新の優先順位を決めるのは難しく、専門家のサポートが必要です。青山商事では、メーカーやサービス会社と連携し、機器の現状調査から更新計画の提案まで一貫して対応します。
- 機器の現状を正確に把握
- 予算に応じた優先順位付け
- メーカーと連携した迅速な対応
今回は島津製作所の営業の方と、島津アクセスの技術者で10年安全点検を実施し、最適なプランを提案させていただきました。青山商事は島津製作所とパートナーなので、スムーズな点検と機器管理が可能です。
まとめ
「研究機器の更新時期がわからない」
「どの機器を優先的に更新すればよいのか決められない」といったお悩みはありませんか？
10年安全点検を実施すると、研究室で所有する分析機器の状況が整理できて、更新計画も立てられます。分析計測ジャーナルではささいなことでもご相談可能です。なにかございましたら一度お問い合わせくださいませ。
